地域の生活文化データベース研究開発ティーム
第1回システム検討委員会議事録
日 時 |
平成12年10月6日(金) |
場 所 |
岐阜女子大学 文化情報研究センター |
出席者 |
長田邦之(未来精工)・加藤直樹(岐阜大学)・久世均(岐阜県生涯学習センター)・◎後藤忠彦(岐阜女子大学)・新田直(岐阜県教育委員会)・横山隆光(坂内小学校) ●鳥飼明史(文溪堂)・●大竹祐子(文溪堂) 以上8名 |
目 的 |
1.開発プロジェクト全体の仕様説明 −文部省教育用コンテンツ開発事業に関する説明 企画会議の性格と開発プロジェクトへの関わり方 −コンテンツの開発の目的と概要 地域の生活・文化に関する資料の提供 場所・時代・内容の3つの視点から 2.クライアントシステムの位置づけ −通産省ポータルサイトからのデータ検索 −独自システムの目的 3.クライアントシステムの仕様要件の検討 @クライアントシステムへの要求事項 −情報カリキュラム研究プロジェクトでの成果を踏まえて,学校現場での画像あるいは動画データの利用方法などについて −岐阜県社会教育施設情報化活性化事業での実績を踏まえたデータの検索方法あるいはインターフェース等について A仕様の検討 4.クライアントシステムの仕様概要の確定 5.事務連絡 旅費・謝金の支払いについて 4.連絡事項・その他 |
内 容 |
1.議 事 (1)開発プロジェクト全体の仕様説明(鳥飼) ・地域の生活文化DBプロジェクトでは,企画検討委員会の下に下記の3つの委員会を設置 −システム検討委員会 −コンテンツ選定委員会 −利用評価委員会 ・本委員会では,本年度3月末までの期間で3回会議を予定。 ・会議には,SE担当の未来精工さんにも出席してもらう。 (2)クライアントシステムの位置づけ(加藤助教授) ・今回のプロジェクトで開発するシステムの特徴は,次の3つがポイント −データのダウンロードができる −プレゼンができる −データ登録ができる 加え,フレーム制御・入力・印刷・加工も可能なアプリケーションを作成する ・通産のポータルサイトの検索エンジンを当システムも利用する。通産のLOM形式は,実データに情報が付加される。(ヘッダーにつくか,データでもつか?) (3)クライアントシステムの仕様要件の検討 ・通産の検索システム(IEEE)を当プロジェクトでも利用するか? ・学校で撮影したデジカメの画像・インターネット等からダウンロードした画像も利用したい ・映像だけではなく音声が加わった方が児童は理解しやすい −プレゼンの際も音声が流れた方が良いのでは −画面のデザインとしては,画像の横に音声や動画のボタンを作成 ・登録については,学校からのものは受け付けない方が良い(肖像権の問題等) ・考えられる利用対象・形態について @児童個人の利用を想定 −必要なデータを簡単な編集加工をし,プリントアウトまたはプロジェクター等で発表する A児童のグループ利用を想定 −グループで調べたことを編集加工し,グループとして発表する B教師の利用を想定 −教師がサーバに必要なデータ(動画像等)をあらかじめダウンロードしておき,各教室での授業の際に提示利用する −教師が作成したプレゼンテーションなどを児童がサーバにアクセスして見る ・市町村での利用について −アプリケーションを教材化するか,素材としてのみ利用するか (例:CD-ROMを作る,ダウンロードした一部のデータに関して検索する) ・データのダウンロードについて −ローカルに落とす場所をユーザで指定 −ファイルは自分で名前をつけて保存するか? −画像・二次情報以外の情報(音声・動画像)は,ダウンロードボタンでダウンロードを行う (4)クライアントシステムの仕様概要の確定 ・今回のシステムでは児童の利用場面のみを想定し,アプリケーションを作成する。教員の利用場面は想定しない。 ・winAPを作成する(えほんライターを基に機能を簡略化し,新たな機能(ダウンロードボタンなど)を追加したらどうか) ・主な機能は次のとおり −画面をクリックしたら二次情報を見ることができる −画像及びテキストデータがサーバからダウンロードされる −サムネイルをドラッグして発表する際に提示する順番を児童が決めることができる @1つの画面に複数の画像を貼り付けることができる Aコメントを付け加えることができる ・地域資料デジタル・アーカイブ化協議会でサーバを構築し,独自の検索システムを作成したい。 (今後の検討) ・通産のLOM形式の詳細が不明 ・独自のアプリケーションを作成する必要があるか(えほんライター(富士通)に機能を追加・削除してオリジナル版を富士通に作成依頼できるか) ・動画の提示について(ストリーミングにするか) ・ダウンロードした際のファイルの管理について |
地域の生活・文化データベース開発ティーム事務局
株式会社 文溪堂
最終更新日 2000/12/8